まだ残暑の続く2023年9月から9つの都県でインフルエンザ注意報が発令されました。例年であればインフルエンザの流行は12月から始まり翌年の3月くらいまで。それが今年は早くも9月から流行が始まっているのです。2007年以降で最も早い時期に発令された注意報という地域もありました。これだけ流行が早く始まると、今年はインフルエンザの大流行となるのかもしれません。しっかりと備えをして乗り切りましょう。

今年はインフルエンザが大流行する？

2020年から流行した新型コロナ感染症への感染対策が徹底されたことで、2020年～2022年においてはインフルエンザの大きな流行はなく小波程度で終わりました。感染者が少ないことはよいことなのですが、一方でインフルエンザウイルスに対する十分な免疫を持たない人が増えてしまいました。そんな中、2023年5月8日以降は新型コロナウイルス感染症も2類から5類へと感染症の分類が変わり、私たちはマスクの着用も自由になり日常の生活を取り戻しつつあります。

＜図＞東京都におけるインフルエンザの流行状況

（資料）東京都感染症情報センター「定点医療機関当たり患者報告数　2023年10月1日（第39週）まで」

インフルエンザは1定点あたりの患者数が10人を超えるとインフルエンザ注意報レベル、20人を超えるとインフルエンザ警報レベルとなります。2019年以降の患者数の推移を見てみると、今年は9月から急激にインフルエンザの感染者数が増加しています。東京都では9月2週目から早くも注意報レベルを突破しました。前回の流行は2019年に観測されていますが、注意報レベルの1定点あたり10人に達したのは12月第1週にあたる49週目でしたから、例年よりもとても早い時期から流行が始まっていることが分かります。さらに患者数の増加ペースも早く、これから空気が乾燥する冬を迎えるわけなのでインフルエンザの大流行となるかもしれません。

＜図＞東京都における年齢別の患者数割合

（資料）東京都感染症情報センター「過去10シーズンの年齢階級別患者報告割合の推移（2014～2024年）」

インフルエンザの特徴の一つに、19歳以下の子どもや若者に広く感染が広がることにあります。例年では19歳以下の患者数の割合は7割前後なのですが、今年の流行では8割近くの患者が19歳以下に集中しています。

＜図＞学校・学級閉鎖された施設数の推移

（資料）東京都感染症情報センター「都内学校等におけるインフルエンザ様疾患による臨時休業の状況」

19歳以下にインフルエンザ感染が広がる要因は、幼稚園や学校などで集団感染が広がるからです。感染者が増えてくると感染の広がりを抑えるため学級閉鎖や学校閉鎖が行われますが、今年はすでに東京都だけで250を超える施設で実施されています。
幼稚園や学校などが閉鎖されると子どもたちが家にいることになるため、親も会社を休むことにもなりかねません。子どもの医療費は無料か低額で済む自治体が多く、大きな負担にはならないかもしれません。ところが、親に感染が広がれば医療費がかかりますし、仕事を休むとなると収入が減ることも考えられます。

インフルエンザを予防しよう

インフルエンザへの一番の対策は感染しないことです。ただ、いくら気を付けても感染する時には感染してしまうのが感染症です。それでも感染する確率を小さくする対策はしておきましょう。
インフルエンザの感染経路は接触感染と飛沫感染。まず接触感染を防ぐ基本的な対策の一つは「手洗い」です。電車やバスのつり革やドアノブなど多くの人が触れる場所には、高確率でインフルエンザウイルスが付着していると思っておきたいところ。コロナ禍で手洗いをする習慣がついた人も多いはずなので、手洗いの習慣はこれからも続けましょう。
次に飛沫感染への基本的な対策の1つは「マスクの着用」です。感染した人がマスクを着用すると最も効果的なのですが、強制はできません。予防をする人のマスクの着用も一定の効果が期待できます。感染者の咳やくしゃみで空気中にウイルスが放出されますし、会話中などでつばが飛ぶことでもウイルスは放出されています。こうしたウイルスを多く吸い込んでしまうとインフルエンザに感染しやすくなります。マスクを着用することでインフルエンザにかかる確率を小さくしましょう。

インフルエンザに罹った時に助かる保険は？

ただ、どれだけ予防してもインフルエンザにかかってしまうかもしれません。インフルエンザにかかったとしても重症化を避けるためには予防接種をすることが有効です。ワクチンを接種したからと言って感染しなくなるわけではありませんが、感染しても症状が出にくくなったり、重症化を予防する効果があります。児童や生徒の皆さんは、学校で集団予防接種をする方が多いでしょう。一方で、大人は自分の意志で接種する必要があります。また、一般的には費用がかかりますが、特に重症化のリスクの高い65歳以上の高齢者の方や持病を持っている方は流行が進む前に早めに予防接種をしておきたいところです。
インフルエンザに罹ってしまった場合、状況によっては保険も助けてくれます。まず医療保険に加入している人であれば、インフルエンザで入院治療すれば入院給付金が支払い対象になります。
また、最近ではその名もズバリ「インフルエンザお見舞い金」という保険も登場しています。インフルエンザで入院治療した場合には入院給付金の支払い対象となるだけでなく、タミフルなどの抗インフルエンザ薬が処方された場合には治療保険金が支払われる保険です。治療保険金は1回あたり3000円～7000円程度と少額ではありますが助かりますね。インフルエンザは子どもがかかることが多い病気ですが、子どもがかかると親にも影響は出てきます。いざという時への備えもしておきましょう。